東京クーデター
Tokyo Coup d'etat

三　クーデターにおける自衛隊の地位とその戦力

　クーデターは、高度の、特殊な政治闘争である。つねに、政治的闘争、政治的配慮、武力闘争が互いにかみあって成立する。武力闘争は、政治闘争完成のための手段であり、政治的配慮のない武力闘争は、たんなる暴徒の暴力行為にすぎず、必ず失敗に終わる。

　この武力闘争の戦術は、まえにもしばしば述べたように、奇襲作戦・特殊戦術が要求される。ゲリラ戦とは異なるのである。

　武力闘争という以上、武器が必要であることはいうまでもない。この武器の大量に所在する場所は、軍隊――日本では自衛隊しかない。しかし自衛隊は、体制側が反体制側を威圧し鎮圧するために設けた武力的暴力集団である。体制側は厖大な税金をつかって、あらゆる兵器と人員を確保することに努め、また、その隊員の訓練を怠らない。反体制のクーデター側にとっては、きわめて危険な集団である。それだけに、この自衛隊に対する工作なしには、クーデターを行うことは非常に困難である。それは、三無事件、三島事件をみても、かんたんに理解できることである。そこで、自衛隊の現況とその精神構造とを十分に研究しておく必要がある。

　さて、日本でクーデターの頻発した時代は、昭和初期から太平洋域争突入までの約十年間である。主なものをあげてみよう。

　三月事件―陸軍青年将校によるクーデター計画。一九三一年（昭６）三月、陸軍少佐橋本欣五郎ら桜会幹部に、小磯国昭ら陸軍中央部、民間右翼大川周明、社会民衆党の亀井貫一郎らが参画して企図。大川・亀井らの動員する大衆が議会を包囲、混乱に乗じて戒厳令をしき、軍隊を議会内に入れて軍事政権を樹立しようとしたが、計画不備のため未遂。

　十月事件―三月事件につづいて同年十月、未遂に終わった軍部急進派のクーデター。主謀者は橋本少佐ら中堅将校と民間右翼の大川周明、西田税ら。

　五・一五事件―一九三二年五月十五日（後述）

　神兵隊事件―一九三三年七月発覚（前述）

　二・二六事件―一九二六年二月二六日（後述）

　戦後においては、三無事件と三島事件がある。

　三無事件は、一九六一年（昭36）十二月二十一日に発覚、未遂に終わった。六二年一月を期して決行、当時の池田内閣の閣僚ら要人を、国会に乱入し殺害しようと計画したもので、元川南工業社長川南豊作、元陸軍士官学校六期生小一臣、五・一五事件の被告のひとり元海軍中尉三上卓らは、目的達成のために自衛隊を動かそうとした。

　三無事件とは、彼らが１無戦争、２無税、３無失業、の三つの「無」を主張したことからつけられた名であるが、具体的政策はなに一つ示されず、武器も、銃・日本刀の数本にすぎなかった。

　三島事件（一九七〇年十二月二十五日）でも、作家三島由紀夫らは自衛隊に乱入して、自衛隊の決起を呼びかけた。（後述）

　この二つの事件は、いずれも武器と人員を確保するため、自衛隊をねらったのである。このように、現在の日本においては、クーデターを起こすためには自衛隊の必要度は高い。

　この自衛隊を敵にまわしたらどういうことになるだろうか。さきにも述べたように、自衛隊は本来、反体制倒にとっては敵性集団である。その戦力も、第三次防衛計画終了の時点で世界七位、今次の四次防完了の時点では世界第四位にのしあがってくることが見込まれる。とくに陸上自衛隊は、兵員増はないがその機甲化はすさまじく、これによってその戦力は数倍増するものと考えられる。海上自衛隊もまたアジア一級の海軍に、航空自衛隊は世界一流の空軍勢力になるのである（注１）。

　ばあいによっては、このような厖大な戦力をもった自衛隊に、クーデター側は立ち向かうことになる。しかも自衛隊では、間接侵略――人民の不平不満などによる爆発等――を想定して、平時でも訓練をつづけている。当然クーデターでも起これば、総理大臣の治安出動命令をうけ出動することは明らかである。

　出動命令がおりたと想定しよう。

　まず主力となるのは第一師団である。普通科（歩兵）連隊は都内の市ヶ谷、練馬、埼玉県朝霞、静岡県の板妻にあり、特科（砲兵）連隊と戦車連隊が静岡県駒門にある（図参照）。これに陸上自衛隊の最精鋭を集めた富士教導団二五〇〇人が加わる。教導団は東富士に配備されており、装甲車一一〇両をもつ輸送隊や戦闘工兵大隊を含んでいる。装甲車一両で一個分隊を運ぶ。静岡県の各部隊は、東名高速道路を使用することにより、二時間で東京に展開することができる。さらに習志野第一空挺団一四〇〇人、立川、木更津のヘリコプター部隊も加わる。北開東、北陸地方に駐屯する第一二師団第四四連隊も、首都治安体制強化の狙いをもっている。事態によっては、これも加わってくる。これらを合わせると、兵力三万人に達する。さらに、東北地方の六師団と中部地方の第一〇師団を総動員すれば五万人近くなる。（注２）

　このような首都防衛配置による攻撃を、反体制側は予想しなくてはならない。これに対する戦術をどうするか。もちろん、正攻法攻撃は力の差で不可能である。ここに政治工作の必要性が生じてくる。が、これにふれる前に、自衛隊の精神面の分析に入ろう。政治工作は、当然その精禅面の把握なくしてなしえないからである。

　戦前の軍部は、他の国務機関の作用を受けない独立機関であった。陸軍参謀本部、海軍軍令部は天皇の軍統帥の直属補佐機関で、統帥権は天皇の大権となっていた。

　軍人は、男子にとっては第一の理想像で、それは国の楯、正義、勇気などを象徴するものであった。しかし今日の自衛隊は、若者の理想像とはほど遠い存在である。毎年おこなう隊員募集も、定員を満たすことができないのが現状である。

　昭和四十四年十二月の総選挙のおり、毎日新聞社で「関心ある問題について」世論調査をした。

「くらしの問題」が63％、「外交、防衛、国際間題」が18％、「どちらともいえない」が16％、「その他・無解答」３％となっている。「外交、防衛、国際間題」が18％を占めているが、このなかの「防衛」だけを取り上げたら、はたして何パーセントまで低下するだろうか。

　自衛隊員は、みな背広を着て通勤している。私服通勤を許可しないと、隊士のなりてが激減するという理由で、防衛庁も背広通勤を認めることにした。

　自衛隊員であることにそれほど劣等感を感じるのはなぜか。それは、長沼判決にも示されたように、自衛隊が憲法に違反した存在であるという意識があるとともに、隊員のほとんどが戦後の六・三制教育、民主主義教育によって育ってきており、なんらかの形で戦争のもつ非人間性、罪悪感を知らされているからであろう。

　だからクーデター工作をする場合、職業自衛官（三等陸曹以上）と一般隊士（三等陸曹以下）とを区別して考えることが必要である。職業自衛官は、自衛官を一生の職業と考える者たちで、一般隊士と当然違った観念をもっていると考えなければならない。ここに区別して対処しなくてはならない理由がある。

　　　注１　小山内宏『現代戦略論』

　　　注２　藤井治夫『自衛隊と治安出動」