東京クーデター
Tokyo Coup d'etat

五　クーデターと戦略・戦術（二）

クーデター行動段階の終了と新秩序建設

　政府側の制圧機関である自衛隊、警察、官僚の中立化に成功すれば、クーデターの第一目標は終了したこととなる。その後は、この情勢を凍結させながら、しだいに情勢の安定化、秩序の回復に努力しなくてはならない。そのためにはまず、次の三つの面の安定を計る必要がある。

　（一）味方の各チームを安定させること
　（二）官僚機構を安定させ、その機能を回復させること
　（三）一般大衆を安定させること

　クーデター側の各部隊は、非合法時代においては、各チーム相互の連絡もなく、いきおい最高指揮者など少数の関係者しか知らなかったが、権力奪取時代、奪取後の凍結時代を過ぎて安定時代に向かうと、各部隊の交流、官僚との問のコミュニケーションが生じてくるが、これらは司令部で監督するようにしなくてはならない。それは、司令部顛覆の野望を抱く者が出てくるのを防ぐと同時に、全軍を中央集権化して、過度期の予期しない、または予想される反撃、変事を未然に防がねばならないからである。

　大多数の軍部と官僚は、クーデターによってはじめて事件の本質を知ったのであるから、将来への不安感が大きいだろう。その職業や地位は前政府時代と変わらないことを極力説明し、彼らを不安から解放し、新株序に協力させなくてはならない。

　ー般大衆に対しては、クーデターの直後にとられた夜間外出禁止、あらゆる物資の移動の禁止、公共建物、施設の全面閉鎖、電信電話の遮断、パトロールの強化などの治安維持策を通じて、その生活の安全を保障しさらに暴動、新左翼のセクト的暴走、犯罪など、便乗的、連鎖反応的異変の起きるのを防止する。特に、左翼の暴走が予想される大都市に村しては、その管轄師団に対して、その防止の協力を求める。軍部（自衛隊）は体質的に左翼に村して拒絶反応をもっているので、自軍の出動までには踏切らなくとも、その要請には応じるだろう。また師団によってはおそらく治安出動態勢をとるから、クーデターへの介入は、よほど体制支持派でない限り消極化する。これは一石二鳥である。

　クーデター後の新政権に対する、大衆の態度は、究極的には決定的な意味をもつ。そのため、まず、新政権が確立したことを公示し、このクーデターによって大衆の利益は決して脅かされないことを強調して安心させる。また、クーデターの合法性を強調し、前政権の失政を暴露する政治キャンペーンも行って大衆の支持を護得するように努力をしなくてはならない。クーデターを決行して新政権の支配を確立しても、それが長期的に有続するか否かは、国民の支持いかんによるのである。

　また外国に対しては、新政権は対外協定、対外義務の尊重、外国の利益を損ねないことを声明すれば早晩、“外国による承認″はえられる。チリのクーデターのように、大統領虐殺、中・ソ・キューバ公領事館をおかし、まだレジスタンスが続行されているとみる場合は、新政権に対する承認はどうしても遅い（アメリカ・ラテンアメリカの一部では承認した国もあったが）。